総合評価方式対応セミナー　山口市で開催

2010.04.21

中建日報社が主催する『総合評価方式対応セミナー』が21日、山口市秋穂二島の山口県セミナーパークであった。セミナーには、定員を上回る90人の実務担当者らが参加。講師を務めた（株）総合評価支援センターの永妻勝義社長は、現地調査を大前提として、履行確認できる内容が重要だと話した。
　セミナーのテーマは”施工計画をどうまとめるか～入札に勝つポイント伝授します～”。（社）山口県建設業協会、（社）山口県建築協会、（社）山口県電業協会、山口県管工事工業協同組合、（社）山口県建築士事務所協会、西日本建設業保証（株）山口支店が後援した。
　冒頭、主催者あいさつで本紙・絹井正博社長は「総合評価方式の導入は、山口県下においても一段と加速し、新年度からもより一層の普及が予想される。そこで、今回のセミナーでは、総合評価方式の概要や具体的な事例研究を行う。講師は、この道のスペシャリストであり、全国各地でセミナーを通じた支援活動を展開している総合評価支援センターの永妻社長が務める。これから正味６時間という長丁場だが、ポイントをおさえた濃い内容となり、皆さんの実務に必ず役立つものだと確信している」と述べた。
　このあと、講義に入り、永妻社長が総合評価方式の概要などから説明した。その中で、同方式で求められる技術力の正体について言及。「新技術が問われているのでない」としたうえ、「各現場における施工上の問題点を抽出すること」を重要視し、その具体事例などを提示した。また、作成に際しては、発注者との約束ごとだから、より具体的に記述することが大事などと話した。